電力会社っていっぱいあるしプランも沢山あって、結局どこが安いのか分からない時ってありませんか?
さらには「シミュレーションで安くなってたのに実際は逆に高くなった!」なんて人もいると思います。
実は電力会社のプランも様々あり、各家庭ごとに合う合わないがあります。
そのため大切なのは自分に合った電力会社を契約することだったりします。
今回は電気料金の構成について説明し、自分に合った安い電力会社の見分け方について解説して行こうと思います。
電力会社の見分け方を知ると、勧誘や誘導サイトに惑わされなくなりますよ!
この記事は電力会社の見分け方についての記事です。
電力会社の紹介はしていないため、料金やプランなどは各社HP等をご確認ください。
電力料金の構成(内訳)
まずは電気料金がどのように構成されているかについて解説していきます。
電力会社のプランは様々ありますが、基本的には以下の4つの料金から構成されています。
- 基本料金
- 従量料金
- 燃料費等調整単価
- 再生可能エネルギー発電促進賦課金
電力会社を見分けるにあたって重要なのが①の基本料金と②の従量料金になります。
また既に安い電力会社で契約しているのに最近電気代上がったな、と感じる人は③と④の料金に注目してみると原因がわかるかもしれません。
基本料金
基本料金とは電気をどれだけ使用したかに関わらず、毎月必ず発生する料金です。
仮にその月の電力使用量が0kWhだったとしても基本料金は発生します。
また基本料金0円のプランを打ち出している会社もありますが、その場合は次項で説明する従量料金が高かったり、名前を変えて料金が発生する場合があるので注意が必要です。
ただし契約アンペア数が高く基本料金が高くなる世帯ではメリットが出る場合もあります。
従量料金
従量料金とは電力を使用した量に応じで発生する料金部分です。
電力会社の料金表を見てみると「電力量料金」や「料金単価」などど書かれています。
引用:東京電力エナジーパートナーHPより
2024年4月以降の東京電力エナジーパートナーの料金案内を見てみると、スタンダートSプランの従量料金は、120kWhまでは29.80[円/kWh]となっています。
29.80[円/kWh]は電気を1kWh使用するごとにかかる金額で、仮に月の電力使用量が100kWhの場合は、100[kWh]✖️29.80[円/kWh]で2,980円の従量料金となります。
そのためファミリー層やオール電化の家庭などで電気使用量の多い家庭は、従量料金が安いプランを選定してみましょう。
逆に節電意識があり電気をあまり使わない人は、従量料金ではなく基本料金に注目して比較してみると電気代が安くなる可能性があります。
燃料費等調整単価
燃料費等調整単価とは発電に使用した燃料に対して支払う料金になります。
火力発電が主な日本は、発電のために大量の燃料を使用します。
燃料は基本的に輸入に頼っており、その燃料価格は需要や原油国の産油量、為替価格に応じて毎月変動します。
特に2022年は燃料価格が高騰したため、燃料価格に連動する燃料費等調整単価も高騰しました。
そして大事なのは燃料費が上がってから3ヶ月後に燃料費等調整単価が上がる点です。
燃料を使用して発電した電力を売っているため、電気代に反映されるまで少し間があるのためです。
燃料価格が高騰した!というニュースを見たら3ヶ月後は節電を意識してみましょう。
再生可能エネルギー発電促進賦課金
再生可能エネルギー発電促進賦課金とは、企業が風力発電や太陽光発電などのクリーンエネルギーを作る・買う費用を負担させるものです。
名前が長いので再エネ賦課金などと略されます。
この再エネ賦課金は電気を使用している全ての家庭に適用されるので、電力会社のどのプランを選んでも無くすことは出来ません。
そして重要なのが2024年は2023年から価格が上がる点です。
2023年は1.40[円/kWh]だったのに対して、2024年は3.49[円/kWh]と約2.5倍になっています。
1世帯あたり平均で年間10,000円ほどの電気代増加になってしまいました。
電力会社のプラン解説
続いて各社の電力料金のプランについて説明していきます。
前項で説明した電力料金が、様々な形で組み合わさって各社のプランが出来ています。
セールストークに惑わされないよう、代表的なプランとそのプランに合う人を解説していきます。
単価固定の標準的な料金プラン
まずは最も多くの家庭が契約している単価固定の標準的な料金プランです。
東京電力のスタンダードS、CDエナジーダイレクトのベーシックでんきなどが該当します。
このプランの特徴は電気の使用量ごとに単価が決められている点です。
電力料金[1kWhあたり] (例:東京電力) | ||
---|---|---|
〜120kWh | 120kWh〜300kWh | 300kWh〜 |
29.80円 | 36.40円 | 40.49円 |
東京電力であれば上記のように決められており、電力使用量が増えるほど料金が高くなっていきます。
このように単価が予め決められているため、シミュレーションが比較的簡単で、電力会社毎の比較もしやすいプランになっています。
時間帯別料金プラン
次は時間帯別の料金プランです。
時間帯の料金プランとは特定の時間帯の電気代が安く設定されているプランになります。
東京電力の夜トク、シン・エナジーの生活フィットプランなどが該当します。
電力料金[1kWhあたり] (例:シン・エナジー生活フィット【昼】) | ||
9時〜16時 | 6時〜9時、16時〜23時 | 23時〜6時 |
20.05円 | 32.65円 | 22.98円 |
シン・エナジーの生活フィット【昼】プランであれば、9時〜16時の昼間の電気代が安価に設定されているため、その時間帯に家事や作り置きなどが出来る家庭にオススメです。
もちろん夜の時間帯が安くなるプランもあるので、自分の生活スタイルに合わせて検討してみましょう。
市場連動型の料金プラン
最近になって登場してきたプランが、市場に連動して料金が変わる市場連動型プランです。
電力会社のプランだとLooopでんきのスマートタイムONEなどが該当します。
市場とは日本卸電力取引所(JPEX)のことで、日本で唯一の電気取引ができる場所のことです。
市場連動型プランのメリットは、市場価格が安いタイミングで契約できればその恩恵を最大限に受けられる点にあります。
JPEXスポット市場価格(東京)1kWhあたり | ||||
---|---|---|---|---|
2019年 | 2020年 | 2021年 | 2022年 | 2023年 |
9.12円 | 12.02円 | 14.27円 | 23.50円 | 12.23円 |
直近5年分の電力単価を見てみましょう。
これは30分毎に決まる単価を年間平均に均したものです。
2019年は9.12円と非常に電力単価が安いですが、2022年は23.50円と倍以上になっています。
そのため市場価格が安い時に契約できれば他のプラン以上に安くなりますが、逆に価格が高い時に契約してしまうと電気代が上がる原因になります。
プランの見分け方
電気代の仕組みやプランは分かったけど、結局どれが自分に合っているの?
冒頭でも書いた通り、自分に合ったプランを契約することが電気代削減に繋がります。
ここからは自分に合っているプランかを見分ける方法を順番に解説していきます。
どこまでこだわるかを決める。
まずは自分が電気代を削減するためにどこまでやるか、スタンスを決めていきます。
「いちいち生活リズムを変えたくない」「切替の手間をかけたくない」と思う人は固定料金タイプです。
固定料金タイプの人は「自分に合ったプランで料金を比較」まで進みましょう。
実は私もそのタイプだったりします笑
逆にある程度意識して電気代を下げたいと思う人は事項に進んでみましょう。
自分の生活スタイルを把握する
次にやることは自分の生活スタイルを把握することです。
正確には自分の家庭の電気を使う時間を把握してみましょう。
家事は何時ごろにやるか、家でテレビやエアコンを使う時間帯や仕事で家を空ける時間帯など、どの時間帯に電気を使うかを把握します。
最近は電力会社のマイページで確認できたりもしますね!
生活スタイルに合ったプランを選ぶ
どの時間帯に電気を使うか把握できれば、あとはその時間帯に料金が安くなる時間帯別プランを契約するだけです。
また市場連動型プランの場合、日によって多少異なりますが18時〜23時の料金が高くなる傾向にあります。
また土日祝日も平均的な価格は高くなります。
そのため先ほどの市場連動型プランにオススメなひとに該当する人で、夜勤などで夜に家を空ける人は市場連動型プランがオススメです。
自分に合ったプランで料金を比較
自分がどのプランが最適か分かったところで、各電力会社の料金を比較していきます。
予めプランを絞っておくことで比較対象を減らし、比較の手間を無くす事ができます。
比較するのは「電力料金の構成」で説明した基本料金と従量料金の2つだけです。
この2つは電気代に占める割合が高く、各電力会社で決定できるためです。
また基本料金0のプランがありますが、その分従量料金が高く設定されていたりするので、必ず2つとも合わせて比較しましょう。
まとめ
今回は自分に合った電力会社の見分け方として、電力料金の構成・各種プランの概要、そして見分け方を解説してきました。
春は就職や異動などで引越しを行う機会も増えてくると思います。
自分で電気契約を結ぶ際の参考にしてみてください。
またこの見分け方は各家庭だけでなく、工場や事業所などの法人契約にも同様に使う事ができます。
光熱費が上がっている事業所の費用削減にも繋がるため、ぜひ実践してみてください。
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他の記事で気になったものがあったら、読んでみて下さい。
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